2024年 通信株 4銘柄+1銘柄

銘柄紹介
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こんにちは、やまとです。

今回紹介するのは通信株5銘柄です。携帯電話料金の値下げ競争は今後落ち着く模様。ただし、まだまだ環境は厳しいとの見方もあります。株価のほうは今後一体どうなるのでしょうか?

今回は、注目の通信銘柄について紹介します。

※各種指標は2024年1月8日時点のもの

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9432 日本電信電話

業績売上高営業利益税前利益純利益
21.311,943,9661,671,3911,652,575916,181
22.312,156,4471,768,5931,795,5251,181,083
23.313,136,1941,828,9861,817,6791,213,116
会24.313,060,0001,950,0001,880,0001,255,000
株価173.9
予想PER11.01
予想PBR1.59
予想配当利2.88
予想ROE14.3

日本最大の通信事業者であり、固定電話、モバイル通信、データ通信、インターネット接続サービスなど、多岐にわたる通信サービスを提供している。2020年にNTTドコモを完全子会社化。国内シェア4割弱。低価格プラン「ahamo」。23年7月にNTTレゾナントを吸収統合。IOWN構想を主導する。

IOWN構想とは

NTTが進めている次世代通信インフラのビジョンです。IOWN構想の中心となるのは、光ファイバーによる「オールフォトニクスネットワーク」です。現在のネットワークでは、通信の多くが電気信号で処理されていますが、IOWNでは、これを光信号のみで処理することを目指しています。これにより、データの転送速度が飛躍的に向上し、通信遅延が大幅に低減されることが期待されています。この構想が成功すれば、日本のみならず、グローバルな情報通信インフラの進化を牽引することになるでしょう。

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9433 KDDI

業績売上高営業利益税前利益純利益
21.35,312,5991,037,3951,038,056651,496
22.35,446,7081,060,5921,064,497672,486
23.35,671,7621,075,7491,077,878677,469
会24.35,800,0001,080,000680,000
株価4594
予想PER13.93
予想PBR1.86
予想配当利3.05
予想ROE13.4

2000年にDDIとKDD、IDOが合併。京セラが大株主。「au」「UQモバイル」「povo」。上場子会社の【9436】沖縄セルラーは沖縄県で携帯シェア5割。ローソンをTOB。物販など非通信事業を伸ばしている。

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9984 ソフトバンクグループ

業績売上高営業利益税前利益純利益
21.35,628,1678,132,4385,670,4564,987,962
22.36,221,534-2,720,890-869,562-1,708,029
23.36,570,439-202,345-469,127-970,144
会24.3
株価6080
予想PER11.14
予想PBR0.93
予想配当利0.72
予想ROE8.2

孫正義創業。2006年にボーダフォン買収で携帯電話事業参入。現在はビジョンファンドを通じてグローバルに投資を展開。傘下に半導体設計会社アーム。米国通信スプリントは20年4月にTモバイルへ統合させ撤退。

9434 ソフトバンク

業績売上高営業利益税前利益純利益
21.35,205,537970,770847,699491,287
22.35,690,606985,746880,363517,517
23.35,911,9991,060,168862,868531,366
会24.36,000,000780,000420,000
株価1811
予想PER19.81
予想PBR3.68
予想配当利4.75
予想ROE18.6

【9984】ソフトバンクグループの上場子会社で中核会社。ヤフー、ZOZO、ペイペイなど非通信事業を伸ばしている。

※参考 4755 楽天

業績売上高営業利益税前利益純利益
20.121,455,538-93,849-151,016-114,199
21.121,681,757-194,726-212,630-133,828
22.121,927,878-363,892-407,894-372,884
会24.3
株価648.2
予想PER
予想PBR1.36
予想配当利0.69
予想ROE-21.5

三木谷浩史創業。EC大手。金融事業も手がける。2020年4月からモバイル事業開始。現在は投資負担が大きく赤字。低価格帯の料金プランを提供することでシェア獲得を目指す。傘下に【5838】楽天銀行、楽天証券、楽天カード。

リスクファクター

・市場競争の激化 

楽天モバイルの参入以降、価格競争が激化しており、各社の利益率が圧迫される可能性があります。また、今後の5GやIoTの普及に伴い、新たなサービスや技術の開発競争も激化することが予想されます。

・規制リスク

通信業界は政府の規制に強く影響を受けます。日本政府は消費者保護の観点から、携帯料金の引き下げや競争促進のための政策を推進しており、これが各社の収益に影響を与える可能性があります。また、通信インフラの整備やセキュリティ対策に関する規制強化も、追加的なコスト負担となるリスクがあります。

・技術革新と投資リスク

通信業界は技術革新のスピードが速く、5Gやその先の6G、IoT、クラウド技術などへの多額の投資が必要です。これらの投資が期待通りのリターンを生まない場合、収益性に悪影響を及ぼす可能性があります。また、新技術の導入が遅れた場合、競争力の低下につながるリスクもあります。

・サイバーセキュリティとプライバシーリスク

通信業界では、大量の個人データや企業情報を扱うため、サイバー攻撃やデータ漏洩のリスクが常に存在します。こうしたセキュリティインシデントが発生すると、企業の信頼性が損なわれ、顧客離れや法的責任が生じる可能性があります。

・自然災害リスク

日本は地震や台風などの自然災害が多発する国であり、通信インフラが被害を受けるリスクがあります。これにより、サービス提供が一時的に中断したり、修復コストが発生する可能性があります。

比較チャート

※2024年1月8日現在のチャート

NTTとKDDIの2社が安定して上昇しています。ソフトバンクGはボラティリティが高いです。直近では子会社のソフトバンクも高配当を目当てに上昇してきています。

楽天は厳しい。モバイル事業以外は決して悪くないので資金繰りがうまくできるかにかかっています。

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